WEB MAGAZINE by Plat Form
vol.008
【仙台の空を変える!180m超高層ツインタワー建設へ】
【仙台駅西口さくら野跡地再開発】
【仙台駅前の新たなランドマークへ期待】
2024.10.26
本記事の内容
・杜の都に新たなランドマーク「超高層ツインタワー」建設までの道のり
・メインタワー、サブタワーの詳細
・トラストタワーに匹敵する超高層タワーがもたらす影響

2017年2月の突然の閉店から約7年半。長い年月が掛かり
仙台駅前の巨大廃墟「さくら野百貨店」の再開発がいよいよ決定したよ!
まだまだ完成は先だけれど
東北最大級の超高層ツインタワーが仙台駅前に出来るなんてワクワクするね!


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仙台駅前の新たなランドマーク誕生へ
仙台駅西口のさくら野跡地再開発、これは仙台市民にとって非常に大きな話題でもあります。 長年、市の顔とも言うべき場所に空き地が広がっていた状況は、多くの人にとって残念であり、観光に与える影響も少なくなかったと言えます。
1946年(昭和21年6月1日)、丸光合名会社が、仙台駅前の仙台空襲の焼け跡に建てた平屋バラック建ての雑貨店に、『MARUMITU DEPT.STORE』の文字を掲げて営業開始したのがさくら野デパートの始まりでした。
仙台駅前のデパートとして丸光、さくら野と名前を変えながら営業し、駅前という好立地にあったにも関わらず、突然閉店したことは、仙台のまちに大きな驚きを与えました。
なぜ、ここまで時間がかかったのか?
2017年に閉店したさくら野百貨店仙台店の跡地において、地権者の問題など、様々な要因が重なり、再開発が遅れていました。リーマンショックや東日本大震災などの外部要因に加え、地権者との合意形成の難しさ、そして経営者の判断ミスなどが重なり、再開発計画は長期化し、最終的には頓挫しました。東急不動産、DEPT社、エマルシェの3者の間で、信頼関係が構築されず、相互不信が深まったことが、問題を複雑化させました。匿名投資ファンドの介入により、経営状況がさらに悪化し、最終的には百貨店の閉鎖という結果に繋がりました。
しかし、ようやくドン・キホーテを運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)による超高層タワー計画が動き出したことは、仙台の未来にとって大きな一歩と言えるでしょう。


超高層タワーがもたらすもの
東北最大級の超高層ビルは、仙台の新たな顔として、間違いなく仙台の新たなシンボルとなるでしょう。
仙台市中心部、広瀬通りと東二番丁通りの交差点に面した青葉区一番町3丁目にて、地上35階・高さ180mのメインタワーと、地上24階・高さ135mのサブタワーからなる超高層ツインタワーの建設が計画されています。
メインタワーは、オフィスを主用途とし、低層部には商業施設やホール、駐車場などを配置。延床面積は約11.8万平方メートルと、仙台市内でも最大級の規模を誇ります。
一方、サブタワーは、中層部をオフィス、高層部をホテル、低層部を商業テナントとする複合施設。延床面積は約5.4万平方メートルです。両タワーは、低層部や地下階でデッキや通路によって結ばれ、一体感のある複合施設として機能する予定です。
大規模な開発は、地域経済の活性化に大きく貢献するはずです。また、 建設段階から運営段階まで、多くの雇用が創出されることが期待されます。さらに、オフィスや商業施設の集積により、都市機能が向上し、より魅力的な街へと変貌を遂げるでしょう。


気になるのは今後の進捗
2025年の着工、着工から完成まで10年を見込んでおり、今後の進捗が気になるところです。 高層ビルが建つことで、周辺の交通状況にどのような影響が出るのか、事前に十分な検討が必要でしょう。また、高層ビルにおける防災対策は、非常に重要です。地震などの災害に備えた万全の対策が講じられることを期待します。東北最大級である地上35階と25階のツインタワーという新しい建物が、仙台の既存の街並みに調和し、美しい景観を作り出すことを期待します。
まとめ
仙台のシンボルとして親しまれてきた仙台トラストタワーに匹敵する高さ180mのツインタワーが建設されることで、杜の都・仙台のスカイラインは劇的な変化を遂げようとしています。
青葉城址から眺めた場合、仙台駅前を中央に置き、両側にそびえ立つ2つの180mのタワーが、まるでゲートのように街を囲む構図となります。この計画は、仙台駅前一帯の再開発と相まって、これまで以上に都市の中心部に厚みと奥行きをもたらし、新たなランドマークの誕生を告げるでしょう。
近年、広島でも185mのツインタワー計画が発表されるなど、東京、大阪、名古屋といった大都市圏以外の地域においても、超高層ビルの建設が活発化しています。仙台の180mタワー計画も、こうした全国的なトレンドを反映するものであり、地方都市における都市開発の新たな可能性を示唆しています。
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本記事内の情報に関して
※本記事内の情報は2024年10月26日時点のものです。掲載情報は現在と異なる場合がございます。

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